「利用しているサービスから、情報漏えいの可能性を知らせるメールが届いた」 「今も普通に使えているけれど、どのくらい深刻なのだろう」 「サービス提供会社が対応しているなら、こちらは待っていればよいのでは？」 クラウドやレンタルサーバーを使う会社で、こうした通知に戸惑うことがあります。 専任のIT担当者がいなければ、何をどこまで確認するべきか、判断しにくいでしょう。 まず大切なのは、自社のどの契約・情報が対象で、どの対応を求められているかを確認することです。提供会社の調査・復旧と並行して、利用企業にも確認できることがあります。 この記事では、IT担当者がいない中小企業の経営者・兼務IT担当者に向けて、通知を受け取った後の確認を8項目に整理します。 ※事例に関する情報は2026年9月30日時点で確認した公式情報に基づきます。最新の案内と、自社宛ての個別通知を併せて確認してください。 「漏えいの可能性」は、何を意味する？ 「漏えいの可能性」という表現だけでは、被害の大きさは判断できません。 通知を読むときは、次の3点を分けて確認しましょう。...