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セキュリティ研修、全員にやる必要ありますか？── 標的型メール訓練から始める理由
- ITワークラボ
- 7 日前
- 読了時間: 3分
セキュリティ対策というと、
「まずはツールを導入する」
「全従業員に研修を実施する」
といった対策を思い浮かべる方が多いかもしれません。
実際、ITワークラボにご相談いただく中小企業の多くでも、
最初のご要望は
「何か良いセキュリティ製品はありませんか？」
「全員研修をやった方がいいですよね？」
という形で出てきます。
もちろん、ツール導入や研修は重要な対策です。
ただし、ここで一度立ち止まって考えていただきたいことがあります。
全員研修が抱えやすい“現実的な課題”
全従業員を対象にしたセキュリティ研修は、分かりやすい反面、次のような課題を抱えがちです。
研修費用が高くなりやすい
業務時間をまとめて確保する必要がある
すでに知識のある人にとっては内容が重複しやすい
その結果、「コストをかけた割に、どれだけリスクが下がったのか分からない」という状態になってしまうことも少なくありません。
これは研修そのものが悪いのではなく、
「誰に、どの程度の対策が必要なのか」が見えないまま実施していることが原因です。
標的型メール訓練が“起点”になる理由
そこで有効なのが、標的型メール訓練です。
実際の攻撃を模したメールを使った訓練を行うことで、
どの程度の割合で反応してしまうのか
どの部署・どの層にリスクが集中しているのか
想定より見抜けているのか、思った以上に危ないのか
といった点が、感覚ではなく数字として可視化されます。
ここが、座学研修との大きな違いです。
「全員研修」ではなく「必要な人に、必要な対策」
標的型メール訓練の結果を見てみると、
多くの組織で次のような傾向がはっきり分かれます。
問題なく見抜ける人
少し迷うが最終的には回避できる人
高い確率で引っかかってしまう人
つまり、全員が同じレベルの対策を必要としているわけではありません。
訓練結果をもとに、本当に対策が必要な従業員に絞って研修を行うことで、
研修費用を抑えられる
現場の負担を最小限にできる
改善効果を実感しやすい
といった、合理的で実効性の高い対策が可能になります。
ITワークラボが重視している考え方
ITワークラボでは、セキュリティ対策を
「ツールを入れて終わり」
「全員研修をやって終わり」
にしないことを大切にしています。
私たちが重視しているのは、
訓練 → 可視化 → 必要な部分だけ改善
という、中小企業でも無理なく続けられる運用です。
まずは現状を知る。
その上で、やるべき対策だけを選ぶ。
この考え方こそが、コスト・現場負担・セキュリティリスクのすべてを抑える近道だと考えています。
まずは「現状を知る」ことから
セキュリティ対策は、「全部やる」か「何もしない」かの二択ではありません。
大切なのは、自社のどこに、どの程度のリスクがあるのかを把握すること。
標的型メール訓練は、そのための現実的な第一歩です。
ITワークラボでは、標的型メール訓練をはじめとした実践的な取り組みを通じて、
中小企業でも無理なく続けられるセキュリティ対策をご提案しています。
「うちの場合、何から始めるのが現実的なのか」
「全員研修が本当に必要なのか判断したい」
そんな段階からでも問題ありません。
まずはお気軽にご相談ください。
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